投資にアドバイザーは必要か?

投資助言(アドバイス)のお仕事

投資助言会社は、お客様に、

の銘柄を、いついくらで、何株、買いなさい、といった具体的な投資のアドバイスを有料ですることが出来ます。

アドバイスした銘柄で利益を得た場合、成功報酬を求める助言会社もあります。

(金融商品取引法という法律を遵守した上でしなければならないのはもちろんです。)

これが、資産運用術や、単純に景気動向や企業業績等を助言する株式評論家・経済評論家フィナンシャルプランナーと、投資助言会社の大きな違いです。

投資助言会社は、お金を取るくらいだから、「一般には知られていない、値上がり銘柄情報を教えてくれるだろう」と思ったあなた、十分ご注意ください。

投資助言会社は、プロ集団

投資助言会社は、プロの集団ではありますが、値上がり確実なインサイダー情報を提供している訳ではありません。各社、独自の分析方法により抽出した銘柄を提供しています。

ですが、お薦めした銘柄のおよそ半分は値下がりしてしまいます。

従って、如何にも値上がり確実というような(誇大)広告をして、勧誘した助言会社ほど、当たり前ですが顧客の期待を大きく裏切る結果となります。

因みに、金融庁に登録している投資助言会社は全国に987社※1あります。 

その中で、個人の投資家を主要な顧客としている投資助言会社で、顧客を100人以上抱えている会社は10社程※2しかありません。

これは驚くべき事実です。

もっとも老舗の投資助言会社で、数十人の顧客に、懇切丁寧に投資アドバイスをしている会社を知っています。一概に顧客の数が多ければ良い訳ではないことを承知しています。

しかしながら、多くの投資助言会社が100人の顧客を抱えることが出来ないのは、値上がりする銘柄を教えます(助言会社)と、値上がりする銘柄情報にお金を払います(顧客)の契約では、長期的な信頼関係を築くことが出来ないことを証明しています。

当研究所でも、「売買サイン」を中心に、いわゆる推奨銘柄の提供をしています。「売買サイン」も、半数の銘柄が、ご期待に沿えない結果となっています。申し訳ございません。

そうであるにも拘らず、増田経済研究所が2000名以上の顧客(会員様)を擁し、20年の業歴を積み重ねてこれた理由は、

・株式投資を「銘柄当て」の賭け事としてではなく、

・資産形成のための一手段として、

・会員様一人一人に合った売買ルール作りのお手伝い(アドバイス)をしてきたから

だと考えています。

投資アドバイザーの必要性

ネット証券全盛の現在、あなたを担当してくれる証券マンはいないと思います。

もし、いたとしても、売買手数料のことを棚上げして、親身にあなたの投資相談に応じてくれる証券マンが担当者になる確率は低いと言わざるを得ません。

元証券マンの私が、元同僚からの強烈なバッシングを覚悟の上で断言いたします。

ゴルフでも、将棋でも、英会話でも、レッスンプロやコーチ、師匠、先生の助言で上達していくように、株式投資に於いても、あなた専任の信頼できるアドバイザーは必要不可欠だと思います。

元証券営業マンのほかにも、元株式ディーラー、元外銀為替ディーラー、元投資顧問会社経営者、元チャートソフト会社勤務、元株式トレーダーなど、多種多彩な経歴を持つ投資アドバイザーが、あなたの投資を親身に、お望みとあれば徹底的にサポートします。

株式投資の敵は誰?

あなたの株式投資の対戦相手(敵)は、海千山千のプロフェッショナルである(ヘッジファンドや機関投資家などを含む)ことをまず知っておくべきです。

2017年、東京証券取引所の売買シェア68.9%は、外国人投資家でした。(因みに、国内の個人投資家のシェアは、僅か21.9%。)※3

もしかすると、あなたが今日買った株(銘柄)は、著名な投資家であり大富豪のウォーレン・バフェットやジョージソロスが、「もうこれ以上値上がりしない」と売り払った株かも知れません。

それを前提に、

どうすれば海千山千のプロフェッショナルと互角に戦い、さらには、毎年、「勝ち組」になることが出来るか? 良い機会なので、真剣にそして冷静に考えてみましょう。

どうぞ、安易に投資助言会社や投資アドバイザーから「推奨銘柄」を聞くことを目的とせず、

あなたと、あなたの大切な家族の幸せを守るため、一生涯役に立つ「勝てる投資手法」を学び、1日も早く習得してしまいましょう。

増田経済研究所には「勝利の方程式」があります。

「勝利の方程式」を含む、投資アドバイスをご希望の方はこちら

※1 金融庁、金融商品取引業者登録一覧(平成30年7月31日現在)より     

※2 TDB社、全国投資助言業者調査(2018年3月)に基く

※3 日本取引所グループ、2017年 年間の投資部門別 株式売買状況より


有限会社増田経済研究所
金融商品取引業者(投資助言・代理業)
関東財務局長(金商)第1069号
弊社が提供する株式の投資情報サービスは、有料投資助言サービスとなります。無料のお試し期間の後に有料での会員登録をする際には、各会員コースに応じた料金をいただいております。その他の料金等はいただいておりません。株式投資は、株価が上下することから投資元本を割り込むことがあります。また、信用取引や有価証券関連デリバティブ取引においては、委託した証拠金を担保として、証拠金を上回る多額の取引を行う場合、これにより生じた損失の額が証拠金の額を上回ることがあります。
詳細は弊社ホームページ「金融商品取引法に係る表示」をご覧ください。
弊社が提供する有料投資助言サービスのお申込みにあたっては、弊社が事前に交付する契約締結前交付書面をよくお読みいただき、契約内容を十分にご検討および確認のうえ、お客様のご判断と責任に基づいてご契約下さいますようお願い申し上げます。


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